アパートの更新や賃貸物件の新たな契約。
支払い能力をはじめとした入居審査が待っています。
ちょうど会社を退職したときが、
審査の時期に重なることもあるのではないでしょうか。
私も会社を退職し新規一転しようと、
住む街を替え新しいマンションを契約したことがあります。
そんな時、入居審査がちゃんと通るのかドキドキですよね。
今回はそんな入居審査についてご紹介します。
何を見られているの？入居審査を通過しよう！
入居審査は借主が入居するのにふさわしいかを判断するものです。
つまり、家賃滞納はしないかという「支払い能力」。
そして、トラブルを起こす人ではないかという「人間性」。
この２点を確認する目的で行われています。
具体的に支払い能力とは、年収、勤務先、勤続年数を指します。
特に年収が重要な要素になります。
そのため審査の際には年収の確認があります。
入居審査が通りやすい年収と額面の具体的な金額とは？
審査が通るためにはどの程度の年収が必要なのでしょうか。
年収と比較して家賃の割合が高い場合、審査が通らない可能性があります。
一般的な入居審査基準としては、「家賃が月収の1/3程度」になります。
つまり、家賃6万の物件に住みたいと考える場合、
年収は6万×3×12か月、つまり最低216万は必要となってきます。
同様の計算で、年収500万の場合は家賃14万程度の物件、
年収1000万の場合は家賃27万程度の物件まで借りることが可能です。
この賃料の中には管理費や駐車場代も含まれています。
中にはもっと厳しい審査基準の物件もあります。
家賃の割合が月収の1/3ではく、「3割」という基準です。
先程と同じく家賃6万の物件を借りたい場合、
6万÷0.3×12か月、つまり240万の年収が必要となってきます。
すぐばれる！？賃貸アパートの審査で年収欄に書いた嘘
このように入居審査と年収は切っても切り離せない関係にあります
。
そのため少しでも審査を通しやすくするために、
年収を水増しして報告したいと考える人も多いでしょう。
しかし、これはばれてしまうリスクのある行為です。
物件のオーナーによっては、給料明細や源泉徴収票の提出すを求められます。
これらを確認すれば、一発でウソがばれてしまいます。
また賃貸借契約書で、
申込書に虚偽があった場合契約を解除できる旨を取り決めていることが多く、
賃貸物件から退去を命じられる可能性もあります。
そもそも、年収確認は家賃を払い続ける能力があることを確認するのが目的です。
年収を水増しして申請して、無理をして高い家賃の物件に住んでも
生活が苦しくなってしまいます。
そのため、お薦めできる方法ではありません。
しかし、一時的な退職や派遣契約の更新時期と、賃貸物件の更新時期が重なるなど、
どうしようもないこともありますよね。
その際は一度仲介業者に相談してみましょう。
仲介業者は借主と貸主が契約できることを目標にしているため、
審査を通りやすくなるよう色々アドバイスをくれます。
仲介業者としての過去経験も踏まえて、アドバイスをくれると思いますよ。
住居は生活の基盤となる重要なものです。
しっかりと知識を付けて、自分にとって落ち着ける住環境を手に入れましょう！
